ホームページの会社概要には何を書く？初めて取引する人へ伝える基本情報

会社概要には、事業者と連絡先が分かる情報を書く

まずは、正式名称または屋号、所在地、代表者または運営者、連絡先、事業内容を自社の資料から集めます。この五つがそろうと、読み手は事業者の名前、拠点、運営する人、連絡方法、頼める内容を一通りつかめます。

• 正式名称または屋号：サービスを運営する事業者の名前
• 所在地：本店、事務所、店舗など、事業の拠点
• 代表者または運営者：事業を運営する人
• 連絡先：実際に受け付けているフォーム、電話、メール
• 事業内容：誰に、何を提供しているか

どの資料に合わせるか迷ったら、正式名称と所在地は契約書や請求書で使っている表記、連絡先は現在受け付けている窓口を基準にします。以前の名刺に載っていても、今は使っていない電話番号や終了したサービスは載せません。会社概要だけが新しくても、連絡先が古ければ、読み手は問い合わせ先を見つけられないためです。

設立年月、資本金、従業員数、取引先などは、取引前に伝える必要がある場合や、確認済みの情報を公開したい場合に加えます。ひな型に欄があるという理由だけで、未確認の情報を入れる必要はありません。

ただし、屋号や店舗名を使っている場合は、正式名称との関係が伝わる書き方が必要です。ここが曖昧だと、サイトと見積書で別の事業者名が出てきたように見えます。

屋号と法人名が違う場合は、運営者の関係を示す

サイトで使っている屋号や店舗名と、契約書や請求書に記載する法人名が違う場合は、二つの関係も書きます。サイトでは屋号を前面に出していても、実際に取引する相手が誰かを会社概要でたどれるようにするためです。

個人事業で屋号を使う場合も考え方は同じです。「屋号：〇〇工房」「運営者：〇〇 〇〇」のように分ければ、サイトの名称と、返信や振込先で見る個人名の関係をたどれます。屋号がなく個人名で事業をしている場合は、会社らしく見せるための名称を新しく作る必要はありません。

問い合わせ後に法人名で返信や見積書が届いても、会社概要に二つの名称の関係があれば、同じ事業者からの連絡だと分かります。名称をそろえた後は、何を頼める会社なのかが伝わるように事業内容を書きます。

事業内容は「誰に何を提供しているか」まで書く

事業内容は、「Web制作」「美容業」「建設業」のような業種名だけで終わらせません。業種名だけでは、自分が頼みたい内容を扱っている会社か、初めて見る人には分からないためです。

たとえば、美容室なら「美容業」だけで終えず、「予約制の美容室を運営し、カットとカラーを提供しています」のように書きます。工務店なら「建設業」だけで終えず、「住宅の新築と修繕を請け負っています」と書けば、初めて見る人も相談できる内容を想像できます。ここに、確認できていないサービスや、現在は受けていない仕事まで加える必要はありません。

複数のサービスがある場合も、会社概要へ細かなメニューをすべて並べる必要はありません。会社全体が誰へ何を提供しているかを短く書き、詳しい内容は各サービスページで伝えます。

事業内容まで書けたら、所在地や代表者名をどこまで公開するかを決めます。ここは、すべての事業者が同じ書き方になる部分ではありません。

所在地や代表者名は、取引方法に合わせて掲載する

所在地や代表者名は、事業の進め方に合わせて公開範囲を決めます。来店を受ける店舗なら、読み手が迷わず着ける住所や営業時間が必要です。

訪問してサービスを提供する会社では、所在地とともに、どの地域から依頼を受けるかが読み手の関心になります。オンラインで相談を受ける会社では、来店案内よりも、問い合わせフォームや受付方法が重要です。会社概要へ多くの情報を並べるのではなく、取引を始める前に相手が実際に使う情報を優先します。

自宅を事務所にしており来訪を受けない場合は、住所をそのまま載せる前に、自社の業種や販売方法で必要な表示を調べます。会社概要とは別のページに所在地などを表示する必要がある事業もあります。自社にどのルールが当てはまるかは、該当する公的情報を読むか、専門家へ相談してください。

連絡先には、実際に受け付けている窓口を載せます。問い合わせフォームを主に使うなら、そのページへつなぎます。電話を受けていないのに電話番号を載せたり、確認しないメールアドレスを残したりすると、読み手が連絡しても返事につながりません。

ここまで決めれば、会社概要に使う情報はそろいます。最後に、初めて読む人が内容を追いやすい順へ並べます。

会社概要の記入例

原稿は、最初に事業内容を一文で伝え、その下へ基本情報を並べると読みやすくなります。以下は、掲載する内容と順番を示すための架空の記入例です。

• 事業内容：小規模事業者向けのホームページ制作と公開後の更新
• 屋号：〇〇デザイン
• 運営会社：株式会社〇〇
• 所在地：京都府〇〇市
• 代表者：〇〇 〇〇
• 連絡先：問い合わせフォーム

記入例の順番は、すべての会社で同じにする必要はありません。店舗へ来てもらう会社なら所在地と営業時間を見つけやすい位置へ置き、法人名と屋号が違う会社なら二つの名称を続けて書きます。読み手が次に探す情報を近くへ置くと、会社概要の中を行き来せずに内容を追えます。

これは、ひな型の項目をすべて埋めた例ではありません。初めて見る人が「誰が、どこで、何を提供し、どこへ連絡できるか」を読める順に並べた例です。自社では必要性が低い項目を増やすより、現在の情報が正しく、サービスページや問い合わせページの表記と一致していることを優先します。

所在地や連絡先が変わったときは、会社概要だけでなく、フッター、問い合わせページ、自動返信メールなど、同じ情報を使っている場所も更新します。これで、初めて見る人が古い窓口へ連絡するのを避けられます。

この形まで書ければ、会社概要の原稿は一度完成させられます。会社概要だけでなく、サービス、料金、問い合わせをどのページに分けるかまで決まらない場合は、ホームページ全体の構成から相談できます。